• 「しゅういつ」の特色
  • 「しゅういつ」のパフォーマンス
  • 「日本株式」への投資
  • 『しゅういつ』という選択

    『しゅういつ』とは
    日本株式の中から成長性があり、株価水準が割安と判断される高い確信度を持つ
    15銘柄程度に絞って集中投資を行うファンドです。

    投資のイメージ

    "『森』市場全体"だけを見るのではなく、
    "『木』個別企業"に着目

    《 徹底的に『木』にこだわる理由 》

    市場低迷期でも業績を大きく伸ばし、株価が上昇した銘柄が存在
    市場上昇期にはより大きく業績を伸ばし、株価が上昇した銘柄が存在

    それぞれの組入銘柄から最大限の収益を獲得するために、独自の調査、分析/評価をして、確信度合いを高めてポートフォリオに組み入れる集中投資を行うことがポイントです。

    日経平均採用銘柄の騰落率
    (1989年12月末~2018年9月末)

    日経平均株価の推移
    (1989年12月~2018年9月末)

    出所:日本経済新聞社、日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。

    ※2018年9月末の日経平均採用銘柄のうち、1989年12月末時点に存在(同一銘柄コード)している172銘柄の終値を比較したものです。なお、配当等は考慮していません。

    ※上記は過去の実績であり、将来の運用の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

    銘柄選択のイメージ

    ◎個別銘柄の選択はアリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパンに委託します。
    ◎長期的、戦略的観点より、経験豊富なアナリストがトップ推奨銘柄を持ち寄り、
     適度な業種分散を図ります。

    ※市況動向や資金動向その他の要因等によっては、上記プロセスのような運用ができない場合があります。
    また、上記運用プロセスは変更される場合があります。

    ※上記は本ファンドの運用プロセスについて、あおぞら投信が作成したものです。

    *以下、「投資顧問会社」または「アリアンツ・グローバル・インベスターズ」ということがあります。

    独自のリサーチ

    独自の調査力・体制

    ~日本企業も海外における評価が非常に重要。
    事実検証による強い裏づけのある銘柄を発掘します。~

    ◎アリアンツ・グローバル・インベスターズのリサーチの強み

    『しゅういつ』な選択でも長期投資の視野が重要

    事実検証に基づいた確信度の高い銘柄を組入れている場合でも、金融危機などによる市場の急変に伴いファンドの基準価額が下落する場合があります。しかし、企業価値の高い企業は株式市場の上昇に伴い、株価が回復傾向となり、基準価額も回復する可能性が大きくなります。日々の値動きに一喜一憂せずに長期の視野を持つことで、ゆとりをもって資産形成を行いましょう。

    成長を見守る・・・長期の視野

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  • 『しゅういつ』のパフォーマンス

    ~確信度の高い 銘柄のみに絞って、長期的に参考指標*1を上回る運用成果を目指します。~

    *1参考指標 : JPX日経インデックス400

    しゅういつの基準価額と参考指標の推移
    (2015年3月13日(設定日)〜2018年10月末)

    本ファンドの騰落率
    (2015/3/12~2018/10/31)

    世界の主な出来事
    (2015年3月~2018年10月まで)

    各時点の組入上位5銘柄

    しゅういつの銘柄入れ替えのポイント

    1.組み入れ後も独自のモニタリングを継続し、売買のタイミングをウォッチ。
    2.マクロ見通しに基づく機動的なポートフォリオ変更は、集中投資だからこそ、短期間での
     銘柄入れ替えが可能。






    出所:日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。

    ※本ファンドの基準価額の推移は運用報酬控除後のもので、2015年3月12日を10,000として指数化しております。

    ※分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。

    ※本ファンドはベンチマークを設定しておりません。

    ※上記参考指標および各銘柄の株価は2015年3月12日を10,000として指数化しております。なお、参考指標は配当を含んでおりません。

    ※上記は過去の実績であり、将来の運用の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

    ※本ファンドの組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。

    【一般的なアクティブ運用】 ベンチマーク等を意識して多くの銘柄に投資する運用手法を指しています。

    【参考指標について】JPX日経インデックス400は、日本経済新聞社と日本取引所グループ、東京証券取引所が共同で開発した指数で、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観念など、グローバルな投資基準に求められる諸条件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数です。

    【個別銘柄について】 アリアンツ・グローバル・インベスターズのデータを基にあおぞら投信が作成。個別銘柄を推奨するものではありません。また今後必ず組入れるとは限りません。

    【分配金について】 分配金は1万口当たり、税引前。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。また運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合や、分配金が支払われない場合があります。

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  • 時代と共に変化する日本株式市場の主役

    変わる日本株式市場

    東証一部時価総額は過去最高を更新
    この30年で日本の経済は大きく変化

    東証一部時価総額と日経平均株価の推移(1988年12月末~2018年9月末)

    出所:日本経済新聞社、日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。

    企業業績は市場最高水準

    日本企業の経営利益は、2017年度は44兆円に到達。

    日本企業の経常利益(1997年度~2017年度)

    ※東証一部・二部・マザーズ・JASDAQ上場企業

    出所:日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。

    上記は過去の実績を示したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。


    日本企業を取り巻く環境の変化

    企業価値を高める取組み

    「新成長戦略」の一環として、日本政府は企業に対し、収益性・生産性の向上を促す施策を相次いで導入。「稼ぐ力」の強化と資金の有効活用を求めています。

    日本企業の「稼ぐ力」強化にむけた2つの取組み

    スチュワードシップ・コード

    機関投資家が、投資先の日本企業やその事業環境等に関する深い理解に基づく建設的な「目的を持った対話」(エンゲージメント)などを通じて、企業価値の向上や持続的成長を促すこと

    コーポレートガバナンス・コード

    経営の基本方針や業務執行に関する意思決定を行う取締役会が、経営陣による執行を適切に監督しつつ、適切なガバナンス機能を発揮すること

    日本経済を支える主力企業の顔ぶれの変化
    (東証1部上場株式)

    ◎時価総額上位10社の変化

    バブル期の東証一部時価総額上位100社のうち、現在時価総額が2倍以上になっている企業は10社のみ
    グローバル競争に勝てる力を備えている企業が企業価値を高めています。

    企業名 倍率(倍) 1989年12月 2018年9月
    時価総額(億円) 時価総額(億円) 順位
    国際電信電話(現:KDDI) 5.45 14,587 79,480 7
    任天堂 3.73 15,741 58,736 8
    キヤノン 3.61 13,354 48,149 16
    本田技研工業 3.58 17,419 62,295 9
    ソニー 3.10 28,500 88,462 10
    トヨタ自動車 3.00 77,086 231,510 1
    日本電装(現:デンソー) 2.60 18,289 47,636 21
    小松製作所(コマツ) 2.49 13,483 33,601 36
    イトーヨーカ堂(現:セブン&アイ・ホールディングス) 2.37 18,942 44,854 27
    ファナック 2.19 19,956 43,706 15

    出所:日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。

    *2018年9月末現在

    上記は過去の実績を示したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
    個別銘柄を推奨するものではありません。


    ◎業種構成比率の変化

    バブル期の成長を支えた業種構成

    今の日本を成長を支える業種構成

    出所:日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。なお、業種分類は各時点の分類を採用しています。
    上記は過去の実績を示したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
    個別銘柄を推奨するものではありません。

    世界目線の選択

    ~日本株式への投資に必要となるグローバルな視点~

    評価

    株式
    市場

    外国法人等の日本株式保有比率は、
    過去30年間で約6倍にまで増加しています。

    外国法人等の日本株式保有比率の推移(1985年度~2017年度)

    出所:日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。

    成長

    個別
    企業

    日本企業の海外売上高比率は58.4%。
    2013年度以降5年連続50%を超えています。

    (※日本からの輸出は含まれない)

    日本企業の国内・海外売上高比率の推移

    日本企業の売上高地域別構成比
    (2017年度)

    米州
    売上高の約4分の1を占め、米国経済の回復による需要の拡大などで2012年度以降上昇傾向
    アジア大洋州
    生活に余裕が出てきた中間層拡大を背景に需要が拡大

    出所:ジェトロのデータを基にあおぞら投信が作成。地域分類:ジェトロの定義に基づく。

    結論

    <トップ推奨銘柄の一部>
    グローバルで高い競争力を持つ企業にフォーカス

    出所:(伊藤忠商事株価・日経平均株価)日本経済新聞社、日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。
    (海外売上高)アリアンツ・グローバル・インベスターズ、および伊藤忠商事のIR資料(2018.3)を基にあおぞら投信が作成。
    2018年度は計画

    ※上記銘柄の株価および日経平均株価は1989年12月末を100としてそれぞれ指数化しております。

    ※個別の企業名に言及しておりますが、当該銘柄の売買等を推奨するものではありません。また、今後必ず組入れるとは限りません。

    ※上記は作成時点のものであり、また、過去の実績は将来における運用成果を示唆、あるいは保証するものではありません。

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