「ジャパン・コア・アルファ」の３つのポイント
長期で優れた運用実績を持つ
日本株運用戦略
- ●2006年の運用開始以来、18年超にわたって東証株価指数（TOPIX）を上回る
優れた運用実績を有します。 - ●海外の機関投資家から高い評価を獲得し、欧州で最大級の運用残高を有する日本株運用戦略です。
※上記は、本ファンドで用いられる運用戦略（以下、当戦略）のコンポジットのパフォーマンスを基に算出したものです。本ファンドの信託報酬相当を控除して計算しています。
※コンポジットとは、類似の投資目的または投資戦略に従って運用される1つ以上のポートフォリオを1つにまとめたものです。
※上記は、当戦略の過去の運用実績であり、本ファンドの運用実績ではありません。また、本ファンドの将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
高い投資リターンを生み出す
日本のバリュー株
- ●日本の株式市場では、歴史的にバリュー株（割安株）が高い投資リターンを生み出してきた歴史があります。
- ●成長株優位の相場が続く米国市場と異なる、日本の株式市場の特徴といえます。
上記は過去の実績であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
コーポレート・ガバナンス改革の
追い風を受けるバリュー株
- ●2023年に東証が上場企業に対し経営改革を要請して以降、企業の情報開示や株主還元は改善傾向にあります。
- ●今後、企業の経営改革は、株主還元を中心としたものから、非中核事業の売却や、中核事業強化のM&Aなど、企業の収益性を向上させる改革へと進んでいくことが考えられます。
- ●こうした改革は企業に本来の実力を発揮させるものであり、特にバリュー株に追い風になると期待されます。
（出所）日本取引所グループのデータを基にあおぞら投信が作成。
（出所）ブルームバーグのデータを基にあおぞら投信が作成。
本ファンドの運用チームの見方
経営改革は長期で企業の収益性改善を後押し
- ●東証の要請による経営改革は、長期的に企業の収益性向上に貢献するとみています。
- ●現在は株主還元が中心ですが、今後は、非中核事業の売却や、本業でのM&Aなど、より大胆な改革に踏み込む企業が増えてくると考えられます。
- ●こうした改革は、現在、割安に評価されているバリュー株にとり、強力な追い風となるでしょう。
優良企業への逆張り投資で
さらなるリターン獲得をめざす
- ●日本を代表する大型バリュー銘柄に厳選投資を行います。
- ●企業の持つ本来の価値を株価が下回り、割安と判断できるタイミングで逆張り投資を行い、市場を上回る高いリターンの獲得を目指します。
※上記は投資の着眼点をイメージしたものであり、予告なく変更される場合があります。
投資事例
①セブン＆アイ・ホールディングス
イトーヨーカ堂、セブン-イレブン・ジャパンおよびデニーズなどの外食事業等を傘下に持つ大手総合流通グループ。国内コンビニ事業では40%以上の市場シェアを誇る。米国のコンビニ市場においても、積極的な企業買収により8.2%のシェアを誇る。積極的な企業買収も追い風となり大きな存在感を放つ。
運用チームの企業に対する評価
- ■企業価値向上のために、組織の更なるスリムアップおよび効率化の可能性を認識。現在、コンビニ事業が中核利益の97％を占めているが、持株会社内には他に利益率の低い子会社が31社も存在し、非効率な事業構造となっている。経営陣が主導する改革により、非効率性が解消され、企業価値が大きく向上する可能性がある
- ■2030年までにコンビニ事業を30カ国に拡大するという大胆な事業計画も高評価
運用チームの投資判断の着眼点
- 購入判断
-
- ■24時間営業問題をめぐる加盟店オーナーとの対立を背景に株価は大幅下落。国内市場での地位やコンビニ事業の将来性を鑑み、絶好の投資タイミングと判断し購入
- 売却判断
-
- ■株価の回復を見て一旦すべての株式を売却
- 再購入/
継続保有 -
- ■不採算事業の分離や事業再構築の進捗を鑑み、更なる株価上昇の余地を期待し再度購入
- ■カナダのコンビニエンスストア大手のアリマンタシォン・クシュタール社からの買収提案を受け、株価が割安であると市場が注目し、株価は大きく上昇中
②KDDI
国内第２位の大手通信会社。携帯電話事業や光回線サービスなどを手掛けるほか、金融やエネルギーなど多角的な事業を展開。日本国内で強固な市場ポジションと高いブランド力を有しており、携帯電話事業では解約率が低位なことが強み。
運用チームの企業に対する評価
- ■金融サービスやその他の非通信事業の拡大を通じて、エコシステム（ビジネス生態系）を構築し、収益源の多様化にも成功
高い利益率を維持しており、2004年以降、一貫してROE10%以上を達成してきた点を高く評価 - ■株主還元にも長年力を入れており、20年以上にわたって一株当たり配当金を継続的に引き上げ、
定期的に自社株買いを実施している点もポジティブ
運用チームの投資判断の着眼点
- 購入判断
-
- ■新型コロナウイルス鎮静化による景気敏感銘柄への物色集中や、政府による携帯電話利用料金の引き下げ等により売り圧力が加速し、株価が大きく下落したタイミングで購入
- 売却判断
-
- ■ロシアのウクライナ侵攻を受けてディフェンシブ銘柄が上昇したほか、岸田首相（当時）が携帯電話利用料金の引き下げに消極的であったこともあり、株価は上昇
- ■ディフェンシブ銘柄への資金シフトの流れに乗り売却を開始し、最終的に完全売却
③第一生命ホールディングス
大手生命保険会社の第一生命保険を傘下に持つ金融持株会社。積極的なM&Aを通じて海外事業を強化。大手生命保険会社として、強固な市場ポジションを確立。
運用チームの企業に対する評価
- ■2023年初め、同社のCEOは時価総額を4年以内に6兆円、2030年までに10兆円に増やすことを目指すと宣言
これは日本企業の経営陣としては異例かつ大胆な発言であり、株主資本コストに焦点を当てた最初のCEOの1人として、運用チームは高く評価 - ■国内の生命保険事業にとどまらず、海外展開に成功するなど経営の多角化を実現し、今後も継続する計画
現在、利益の約30%は海外事業によるものであるが、今後この比率を2026年に40%、2030年に50%とすることを目標としている点も好材料
運用チームの投資判断の着眼点
- 購入判断/
部分売却 -
- ■企業価値に比べ、株価が大幅に下落したタイミングを捉え購入を開始
- ■しばらく株式を買い増した後、株価が回復したところで部分売却
- 追加購入/
継続保有 -
- ■同社CEOが株式時価総額を10兆円に拡大するという大胆な発表を行ったタイミングで、再度追加購入に方針転換
- ■国内金利の上昇トレンドが追い風となり株価は上昇
- ■事業改革の成果は株価には未反映と判断し、保有継続
日本市場で高い存在感を示す
海外投資家
- ●海外投資家は、持ち株比率で約32％、東証の売買金額で約70％と、
日本市場で高い存在感を示しています。 - ●当戦略では海外の投資家に評価される銘柄にいち早く投資することで、高いリターン獲得を
目指します。
海外投資家の割合(2023年)
※上記は過去の実績であり、今後の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
海外投資家の
本格的な資金流入はこれから
- ●2013年からのアベノミクス相場では、海外投資家の資金が上昇相場をけん引しました。
- ●2022年以降、海外投資家の資金フローが再び買い越しに転じています。
- ●今後、日本企業の経営改革が進むことで、海外投資家からのさらなる資金流入が期待されます。
買い越し額・売り越し額（累積）の推移
経験豊富な日本株運用チームの
一貫した投資哲学
企業の持つ本来の価値を見極め、割安だと判断できるタイミングで投資を行い、
株価が企業の本来の価値に収れんしていく過程で、超過収益の獲得を目指す。
—ジャパン・コア・アルファ運用チームー
日本株運用チームヘッド／
ジャパン・コア・アルファ戦略
リード・ポートフォリオ・マネジャー
ジェフ・アサートン
日本株運用歴30年以上
1990年日本株ファンドの運用を開始
2011年マンへ入社、ジャパン・コア・アルファ戦略の運用に従事
2021年リード・ポートフォリオ・マネジャーに就任
我々の運用は、市場参加者が悲観に転じ、株価が売り込まれたときに投資を行う「逆張り型」の運用です。こうした逆張り型の投資には、市場のノイズに負けない強い信念が必要となります。
我々は、日本企業の有する潜在力を徹底して調査・分析し、理解することで、相場の動きに流されることなく、魅力的な投資機会を見出します。
日本株運用歴15年以上
日本株運用歴7年以上
日本株運用歴7年以上
日本株アナリスト(市場全般を調査)
- ●GLGパートナーズ・エルピー（1995年創業、本拠地：英国ロンドン）は、マン・グループ傘下の様々な資産クラス、セクター、地域を対象としたヘッジファンド戦略とロングオンリー戦略を提供する資産運用会社です。
- ●マン・グループ（1783年創業、本拠地：英国ロンドン）は、ロングオンリー戦略とヘッジファンド戦略およびプライベートマーケットにおける先進的かつ革新的投資機会を提供する資産運用会社です。ロンドン証券取引所に上場しています。
なお、現在投資家の皆様にご提供中の各戦略に係る運用プロセスやポートフォリオ・マネジャーなどの運用担当者に変更はございません。
本ファンドの運用チームの強み
独自の目線による徹底した企業分析
- ■運用担当者のジェフ・アサートンは、30年を超す長期にわたり、日本株式市場の浮き沈みを見てきました。このような経験の中で培われた独自の目線で超過収益の獲得を目指します。
- ■また海外に拠点を置くことで、日本時間の日本株市場を取り巻くニュースやノイズに流されにくい環境にあることも、腰を据えた企業調査を可能としています。
- ■さらに金融街ではなく、あえて落ち着いた環境の地方都市に運用拠点を構えています。市場の喧騒から距離を置き、個別銘柄を深く調査・分析することで、本ファンドの「逆張り投資」が可能となります。
企業の経営トップとの豊富な面談機会
- ■意外かもしれませんが、海外に拠点を置くことで、日本の大手企業の経営トップと多数の面談を持つ機会に恵まれます。
- ■本ファンドの運用チームは欧州最大級の日本株ファンドを長期にわたり運用しているため、大手企業の経営トップの多くが、IR活動のために年に数回、定期的に本ファンドの運用チームの拠点であるヨークを訪れるためです。
- ■普段、投資家対応を行うIR担当部門の担当者ではなく、経営トップと直に意見交換を持つ機会を定期的に持つことが、日本企業に対する深い洞察につながっているといえます。
運用チームが拠点を置く
『ヨーク』について
- ■本ファンドの運用チームのオフィスは、英国イングランド北部の「ヨーク」にあります。
- ■2000年を超す歴史を持つ都市であり、今も英国最大級の聖堂を中心に中世の趣を残す街並みが続いています。
ヨークの街並み
奥に見えるのが英国最大級のヨークミンスター大聖堂
シャンブルズ通り
映画『ハリー・ポッター』のモデルにもなった通り
銘柄選定プロセス
- ●『大型バリュー』『逆張り』という2つの着眼点を主軸に、銘柄を選定します。
- ●海外投資家が今後好んで保有する可能性がある企業を、独自の目線で発掘します。
本ホームページのご利用にあたっての注意事項
投資信託についての留意事項
- 投資信託は、値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、投資元本を割り込み損失を被ることがあります。元本は保証されておりません。投資信託の運用による成果は、受益者の皆様に帰属します。投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証しておりません。
- 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 投資信託の取得のお申込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）、契約締結前交付書面等（目論見書補完書面を含む。）にて必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリング・オフの適用はありません。
ホームページご利用にあたってのご注意事項
- 本ホームページに掲載されている事項は、あおぞら投信株式会社（以下、弊社と言います）のご案内等のほか、投資信託および投資一般に関する情報の提供を目的として弊社が作成したものであり、投資信託の勧誘を目的としたものではありません。最終的な投資決定は、お客さまご自身の判断でなさるようお願い致します。
- 本ホームページに掲載しているデータ等の正確性について、弊社はその確実性および完全性を保証するものではありません。なお、本ホームページは、予告なしに運営が中断、中止される場合、および掲載されている内容が予告なしに変更・削除される場合がありますが、これらによって生じたいかなるトラブル・損失・損害に対しても責任を負うものではありません。
- 弊社は本ホームページに掲載された情報に基づいて被ったいかなる損害についても一切責任を負うものではありません。弊社は原因の如何を問わず、通信機器、通信回線、コンピューター等の障害によって生じた、本ホームページに掲載を行っている情報の伝達の遅延および誤謬、脱漏についても一切責任を負うものではありません。
- 本ホームページに掲載している内容は、著作権法によって保護されており、弊社に無断で転用、複製等することを禁じます。
- 本ホームページに掲載している運用状況、過去の実績およびファンドマネージャーのコメント等は、過去の一時点あるいは過去の一定期間におけるものであり、将来の運用成果を予想あるいは保証するものではありません。